葬儀費用抑えるコツ

急な葬儀で高額な費用を用意するのが難しく、なんとか費用を抑えられないかと悩みますよね。

葬儀は、小規模な葬儀を行ったり、行政のサービスを受けることで、一般的な葬儀よりも、費用を抑えることができます。

葬儀にはどれくらい費用がかかるのかや、規模を小さくすることでどのくらい葬儀費用を抑えることができるのか、支払いが難しい場合の対処法などを紹介します。

葬儀にかかる費用

葬儀費用を抑える方法を知る前に、一般的な葬儀費用の平均を紹介します。

平成26年に日本消費者協会が行った調査によると、葬儀にかかる費用の平均は、約188万9000円です。

内訳は、

葬儀一式費用:約122.2万円
・病院から安置場所への搬送
・祭壇
・棺
・死亡届、火葬許可証の発行の代行
・供花
・霊柩車
・会葬礼状
・式場利用料
・マイクロバス代
など 

飲食接待費:約33.9万円
・通夜、告別式の飲食代

寺院の費用:約44.6万円
・お経代
・戒名代

となっています。

葬儀費用を抑えることができる葬儀形態

葬儀の規模を小さくすることで、葬儀費用を抑えることができます。

葬儀形態3つを紹介します。

家族葬

家族葬は、家族や親族、親しい友人など少人数で行う葬儀です。

一般葬と比べ、会社関係や近所の方など付き合いのある方を呼ばないため、大きい会場を選ぶ必要がなく、祭壇や式場利用にかかる費用を抑えることができます。

また、参列者が少ないので、食事や返礼品を多く用意する必要がなく、費用も抑えることができます。

一般葬と変わらず、通夜・葬儀を行うので、寺院関係に支払う費用を大きく抑えることができないというデメリットもあります。

家族葬を行っている、葬儀社5社の家族葬プラン(基本パック)を調べたところ、約38〜46万でした。

一日葬

一日葬は、通夜を行わず、告別式のみを行う葬儀形態です。

一日のみですが、告別式は行うため、故人とのお別れを時間をかけて行うことができます。

日中に一日で行われるので、高齢者に負担がかからず、遠方の方も宿泊を気にせず出席しやすいというメリットもあります。

通夜を行わないため、通夜分の料理や宗教者へのお経代・葬儀会場での宿泊代などを抑えることができます。

一日葬を行っている葬儀社4社の基本プランを調べたところ、約28〜33万円でした。

火葬式

火葬式は、通夜・告別式を行わず、火葬のみ行います。

通夜・告別式を行わないため、式場利用料・祭壇費・供花代・火葬場までのマイクロバス代・返礼品代・料理代を抑えることができます。

火葬式というと、病院から直接火葬場にいくというイメージがありますよね。
しかし、死後24時間は火葬することができないので、自宅や葬儀会館に安置し、ゆっくりお別れすることができます。

また火葬式は、火葬場に宗教者を呼んで、お経を読んでもらうことができたり、棺桶にお花を入れたりするなど、状況に合わせて、オプションでカスタマイズすることもできます。

火葬式を行っている葬儀社の費用を調べてみたところ、約16〜19万でした。

葬儀費用を抑える方法

葬儀の規模を小さくする以外にも、葬儀費用を抑える方法があるので紹介します。

市民葬・区民葬を利用する

市民葬は、自治体が葬儀会社と提携し、葬儀費用を安く提供するサービスです。

安く利用できるのは、故人か喪主の住所がその自治体にある場合のみとなっています。

一般的な葬儀と比較しても、費用を抑えて、葬儀を行うことができます。

和泉市の場合、仏式で小規模ですと19万円から、大規模な一般葬儀の場合は58万円から執り行うことができます。
※施設代、祭壇、棺桶、自宅から会場への搬送費などがは含まれていますが、それ以外の病院から自宅への搬送代、ドライアイス代、遺影写真、火葬場までのマイクロバス代、料理代、返礼品代などは含まれていません。

代金は、葬儀を行った葬儀社に直接支払います。

行政によって違いますが、一般葬から家族葬まで幅広く対応しています。

無宗教形式にする

先ほど紹介した、葬儀平均費用によると、宗教者を呼んでお経を上げてもらったり、戒名を付けたりすると、合わせて約45万円かかります。

宗教者を呼ばず、無宗教形式で執り行うと、これらを抑えることができます。

まったく何もしないという選択肢以外にも、

・戒名を付けてもらうだけにする
・お経を上げてもらうだけにする
・戒名のグレードを落とす
・通夜・葬儀・火葬場と3回あるお経の回数を減らす

こともできます。

ただし墓地が菩提寺内にある場合は、納骨することができない場合があるので、一度相談するのがおすすめです。

公営の斎場や公民館を利用する

公営の斎場や公民館は、1時間〇〇円と決まっているため、民営の斎場に比べ、式場利用料を抑えることができます。

例えば、和泉市の公営斎場・北部コミュニティセンターの場合は、多目的ホールの使用料が、午前9時〜正午まで6,000円となっています。

また、公営斎場の場合、火葬場併設している場合があります。

葬儀後、火葬場までの移動費(霊柩車・マイクロバス代)を抑えることができます。

香典を辞退する

参列者から香典を頂くと、その分葬儀代に含めることができます。

しかし、香典を頂いた方に、返礼品や会葬礼状を用意する必要があり、のちのち半額から1/3は香典返しを送る必要があります。

香典を辞退することで、これらにかかる費用を抑えることができます。

葬儀の連絡をする際に、香典辞退の旨を伝えると、トラブル無くスムーズに辞退することができます。

葬儀費用の支払いが難しい場合

葬儀費用は高額で、期限が決まっており、準備するのが難しい場合の対処法を紹介します。

葬儀ローンや銀行のローンを利用する

葬儀の支払いが厳しい場合は、葬儀を依頼する際に葬儀ローンを申し込む方法があります。

葬儀社と提携している信販会社や、銀行でローンを組み、借り入れて支払い、毎月分割で返済します。

ローンを組むには、運転免許証などの身分証明書、収入があることを証明する書類、納税が完了していることを証明する書類を用意する必要があります。

注意点としては、審査があるため、必ずしも通るとは限らない点です。

なので、別の方法も頭に入れておく必要があります。

クレジットカードで支払う

クレジットカードの場合、支払ってから口座引き落としまで、1〜2ヶ月ほど時間があります。

その間に、故人の口座や保険金などから費用を準備し、支払うことができます。

注意点は、クレジットカードによっては、支払いができる限度額が決まっていることがある点です。

また、クレジットカードで分割する際も、限度額が決まっているので、先に確認しておきましょう。

給付金制度を利用する

健康保険に加入している方で、健康保険証を返却する際に申請すると、給付金(埋葬料や葬祭費)を受け取ることができます。

会社に勤務されている方で健康保険に加入している方は「埋葬料」、個人事業主や仕事を引退された方で国民健康保険の場合は「葬祭費」となります。

申請方法は次の通りです。

[画像:sougi01.jpg]

葬祭費は、被扶養者が亡くなったときも申請することができます。

葬儀費用の安さで葬儀社を選ぶ際の注意点

葬儀費用が安いからといって選ぶと、祭壇や棺など基本的なものだけで、あとはすべて別料金で最終的には、100万近くかかったというトラブルがあります。

選ぶ際は、

・複数の葬儀社から見積もりを取る
・必要なものを全部見積もりとして出してもらい比較する

から選ぶと、のちのち高額な葬儀費用を請求されるということがありません。

まとめ

葬儀費用は、家族葬や一日葬、火葬式など葬儀規模を小さくすることで、葬儀にかかる費用を抑えることができます。

また、市民葬を利用したり、宗教者を呼ばず無宗教形式で行ったり、公共の斎場を利用することで、費用を掛けずに葬儀をあげることができます。

支払いも、ローンを組んだり、クレジットカードで支払ったり、葬祭制度を利用するなど様々な方法があります。

また、格安の葬儀プランだからといって安易に選ぶと、のちのち高額な代金を請求されることがあるので、複数社から、すべての費用を記載した見積もりを取り寄せて選びましょう。

葬儀費用を捻出するのが難しいと、葬儀をあげれるのか不安に感じると思います。
しかし、いろいろな葬儀形態や費用を抑える方法があるので、まずは葬儀社に相談しましょう。

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